引っ越しのにかかる費用の内訳｜総額が変わる理由と抑え方

結論

引っ越しにかかる費用は、契約費・業者の作業料金・生活用品の購入費に分けられます。総額は人数・距離・時期で変わるため、項目ごとの仕組みを知るのが節約の近道です。

引っ越しにかかる費用は大きく何に分けられる？

引っ越しにかかる費用は、大きく次のように分けられます。部屋を借りる時に払う物件契約の費用、引っ越し業者に払う作業料金、家具・家電などの生活用品の購入費です。

図：費用の種類

賃貸の初期費用は、契約時に払う項目の総称です。主な項目は、敷金・礼金・仲介手数料などです。敷金は、家賃の滞納や物件の修繕に備えて貸主に預けるお金です。

礼金は、貸主に入居を認めてもらったお礼として払うお金です。仲介手数料は、物件を紹介してくれた不動産会社に払うお金です。前家賃は翌月分の家賃を前払いするもので、入居月の日割り家賃とあわせて払うことがあります。

火災保険料は、火災や水漏れなどに備える保険の費用です。賃貸保証料、鍵交換費用、消毒料なども、初期費用に含まれるのが一般的です。

図：契約時に確かめること

引っ越し業者への支払いは、基本運賃・実費・オプション料金・割増料金で決まります。基本運賃は、移動距離と荷物の量で決まります。

実費には、作業員の人数や梱包資材などの費用が含まれます。エアコンの取り外しなどのオプション料金や、土日祝日や繁忙期の割増料金も、総額を大きく左右します。

図：業者代が決まる仕組み

世帯人数が増えると、運ぶ荷物の量が増えます。そのため、業者へ払う作業料金も、そろえる家具・家電の購入費も上がりやすくなります。

つまり、引っ越しにかかる費用の総額は、人数が増えるほど大きくなりやすいといえます。ただし、距離や時期によっても変わるため、人数だけで決まるわけではありません。

図：世帯人数ごとの違い

需要が集中する時期や週末は、料金が上がりやすい仕組みです。春の新生活シーズンや、土日祝日、月末などが例です。

反対に、需要が少ない通常期や平日は、料金が下がりやすくなります。日程を選ぶときは、需要が集中する日を避けると考えると分かりやすいです。

引っ越しにかかる費用を抑えるには、費用の種類ごとに対策を考えることが大切です。物件契約の費用では、敷金・礼金がない物件を比べることや、仲介手数料の交渉を検討する方法があります。

業者代では、不用な物を減らして荷物の量を抑えると、費用を抑えられる可能性があります。時期や曜日をずらせる場合は、繁忙期や週末を避けることも一つの方法です。家具・家電は、大型の物を引っ越し後に買うかどうかを比べると、費用を調整しやすくなります。

業者代は、複数の会社から見積もりを取って比べる方法もあります。当サイトは、お客様と加盟店をつなぐ見積もり依頼の窓口で、依頼は無料です。条件に合う加盟店へまとめて依頼が届き、届いた見積もりを比べて一社を選べます。

作業の契約は、お客様と加盟店の間で結ばれます。

図：よくある失敗と対策

敷金や礼金は交渉で減らせる？

敷金や礼金の条件は、交渉の余地がある場合もあります。ただし、減らせるかどうかは物件や貸主の考え次第です。敷金・礼金がかからない物件を比べることも、引っ越しにかかる費用を抑える一つの方法です。

繁忙期を避けると本当に料金は下がる？

需要が集中する時期を避けると、料金が下がりやすくなる仕組みです。ただし、下がる幅は荷物の量や移動距離によって変わるため、一律には言えません。引っ越しにかかる費用をどれだけ抑えられるかは、見積もりで比べて確かめるとよいでしょう。

家具や家電は引っ越し前と後のどちらに買うほうが安い？

物の種類や買う店によって違うため、一概には言えません。大型の家具や家電は、引っ越し後に買うと運ぶ荷物が減り、業者代を抑えられる場合があります。買う物と運ぶ物を分けて考えると、費用を比べやすくなります。

一人暮らしと二人暮らしで費用差が出やすい項目はどこ？

人数が増えると荷物の量が増えるため、業者代や家具・家電の購入費に差が出やすくなります。一方、賃貸の初期費用は選ぶ物件の条件で変わるため、人数だけでは決まりません。

引越しの見積もりを、運送の許可を本部が確認した加盟店へまとめて依頼できます。

当サイトは、お客様と加盟店をつなぐ見積もり依頼の窓口です。作業や買取の契約は、お客様と加盟店の間で結ばれます。当サイトは契約の当事者にはなりません。